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外国人のエンジニア採用|メリットとデメリット、採用方法もわかりやすく解説

昨今、日本国内ではエンジニア不足が問題になっています。
企業によっては海外に業務を委託するオフショア開発も増える一方で、業務のスピードや効率を考えた上で自社内で外国人エンジニアを直接雇用する企業も増えております。

外国人エンジニアと言うと、海外から手間をかけて採用するイメージがあるかもしれません。
しかし昨今では、日本国内の外国人エンジニアの人口は増加し、外国人エンジニアを国内で採用するケースも増えてきております。

今回は、日本国内におけるエンジニアの需要や動向、世界のエンジニア事情などを詳しくご紹介。
上記を踏まえたうえで、外国人エンジニア採用のメリット・デメリットも解説していきます。

外国人エンジニアの採用を前向きに検討される場合は、最後にご紹介する具体的な採用方法についてもチェックしてみましょう。
企業ごとに適した方法で、外国人エンジニアの採用活動をすすめられます。

日本国内では外国人エンジニアの需要が高まっている

日本国内ではエンジニアの不足により、外国人エンジニアの需要が高まっています。 国内外のエンジニア事情から、どの程度の需要があるのか解説していきましょう。

日本国内のエンジニア事情

日本国内にけるエンジニア人口は、年々増加傾向にあります。
みずほ情報総研の調べによると、2012年以降は前年度比4~6%増で若手のIT人材が毎年就職しています。

とはいえ、需要に対する供給が追いついておらず、国内のエンジニア不足は解消できていません。
どのくらいエンジニアが不足しているのか、将来的なシナリオも含めて以下の表からみていきましょう。

参照:経済産業省 IT人材需給に関する調査(概要)
2018年 2019年 2020年 2025年 2030年
供給数(人) 1,031,538 1,045,512 1,059,876 1,110,121 1,133,049
不足数(人) 220,000 260,835 303,680 364,070 448,596

年々エンジニアの不足数は増加しており、2030年には2018年の約2倍の人材が足りない想定です。

世界のエンジニア事情

世界のエンジニア教育は、日本よりも数十年早くすすめられています。
たとえば、アメリカでは無料のプログラム教育サイトが普及、イギリスは義務教育課程でIT教育がカリキュラム化されました。

また、優秀なエンジニアはよりいい環境を求めて日本へやってきます。
エンジニアとしてキャリアを広げやすく、ベンチャーから大企業までさまざまなジャンルの企業が日本にはあります。
治安や物価の安さなど生活環境のよさも、日本へエンジニアが集まる理由のひとつです。

仕事とプライベートの両方で暮らしやすい環境を求めて、優秀な外国人エンジニアは日本へ集まっています。

ここからは、情報通信業に従事する外国人数の推移をみてみましょう。

参照:経済産業省 海外IT人材の活用について
2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014
外国人数 18,030 22,077 24,634 26,780 26,427 28,062 31,581

2012年には減少していますが、2014年は2008年から約1.3万人増加しました。

外国人エンジニア採用の3つのメリット

外国人エンジニア採用のメリットは、以下の3つです。

  • 人手不足解消につながる
  • 社内のグローバル化がすすむ
  • 社内が活性化する
以下の項目で詳しく解説してきます。

人手不足の解消につながる

外国人エンジニアを採用することで、社内の人材不足解消につながります。
若手のIT人材は増加傾向にあるものの、少子高齢化の影響もあり、需要に追いつくほど増えてはいません。

しかし、国内というくくりを外し海外にも目を向けると、若いエンジニア獲得の可能性はアップします。
キャリア形成や給与水準など条件さえマッチすれば、即戦力となる人材を確保できるケースもあるでしょう。

社内のグローバル化がすすむ

外国人エンジニアを獲得できれば、社内のグローバル化にも期待できます。
IT業界の最新技術やトレンドは日々、目まぐるしいスピードでうつり変わっています。

外国人エンジニアがいれば、日本人の少ないコミュニティからの情報収集はもちろん、世界の最新情報をキャッチアップしやすいです。
さらに、海外向けのサービスを新規展開、海外へのサービス市場拡大などもすすめやすくなります。

外国人エンジニアの採用は、海外進出を検討している企業に向いているでしょう。

社内が活性化する

社内の活性化も、外国人エンジニアを採用することで期待できる効果です。
外国人エンジニアは海外で働くことへの覚悟やモチベーションの高さがあり、社員へいい刺激を与えてくれます。

さらに、違う文化圏で暮らしていたため、日本人とは違った価値観をもっています。
日本人とは違った視点で新しいアイデアを生み出し、異なるアプローチで問題解決へ導くなどの効果も期待できるでしょう。

外国人エンジニア採用の4つのデメリット

外国人エンジニアの採用には、4つのデメリットもあります。

  • 海外から採用する場合、支援する必要がある
  • 日本語での高度なコミュニケーションが難しい場合がある
  • 転職サイクルが早い
  • 宗教や文化の違いによるケアが必要

海外から採用する場合、支援する必要がある

海外からエンジニアを採用する場合は、在留資格手続きや在宅確保、生活基盤の構築など支援が必要です。
企業側が代理で在留資格手続きを行う場合、地方入国管理局への申請や、証明書を本人へ送付するなどの手間がかかります。

在宅確保に関しても企業側でフォローしなければ、本人が不動産契約を結ぶのが難しいケースもあります。
携帯電話や銀行口座の手続き、食生活へのフォローなど、生活基盤の構築も行わなければなりません。

一方、すでに国内にいる外国人エンジニアを採用する場合は、在留資格の申請は不要です。
在宅や生活基盤も確保されており、企業側は負担を軽減できます。

日本語での高度なコミュニケーションが難しい場合がある

外国人エンジニアを採用しても、日本語での高度なコミュニケーションが難しい場合もあります。
日本へ来る外国人エンジニアが、全員完璧に日本語を話せるわけではありません。

日本語ならではの言い回しや専門用語がわからなければ、仕事に支障をきたす恐れがあります。
場合によっては、日本人社員と外国人エンジニアとのあいだをとりもつ人材が必要です。

転職サイクルが早い

海外で働く人材は、自身のキャリア・スキルアップのため転職サイクルが早いです。
日本へ働きに来る外国人エンジニアも、想定以上に早く転職する可能性があります。

外国人エンジニアのスキルや希望に合わせて、労働条件・環境を変えなければならないことも考えておきましょう。

宗教や文化の違いに対するケアが必要

宗教や文化の違いに対するケアも、外国人エンジニアを受け入れる日本企業には必要です。
宗教上の理由で定期的なお祈りを行う、仕事を休まなければならないなどのケースがあります。

さらに、残業に対する価値観や、評価体系への考え方も海外と日本では違います。
基本的に残業はしない、年功序列ではなく実力のみを評価するなどです。

外国人エンジニアの労働環境を整えるためには、宗教や文化の違いにも柔軟に対応する必要があります。

外国人エンジニアの採用する方法

外国人エンジニアを採用する場合、海外からの採用とイメージしている人も多いかもしれません。
しかし、すでに日本で働く外国人も多いので、国内での採用もできます。

1:外国人求人媒体を利用する

外国人求人媒体を利用すると、ある程度経験のあるエンジニアを獲得しやすくなります。
WORK JAPANでは国内10万人の外国人が登録しています。

日常会話レベルの日本語を話せる、日本滞在期間が10年以上などの人材もいるため、採用時の不安も払拭できるでしょう。
人文ビザ(ビジネス上のスキルや経験があることを証明)を保有するエンジニア経験者も登録しています。

また、外国人留学生をインターンとして採用することが可能です。
社内での貢献度が高ければ、正社員への転向もできます。

2:外国人材専門の人材紹介サイトを利用する

外国人材専門の、人材紹介サイトを利用した採用活動もおすすめです。
求人サイトは海外からの採用に特化しているケースが多めです。
ただし、海外からの採用では在留資格手続きや住宅確保、生活基盤の構築など手間がかかることも忘れてはいけません。

人材紹介サイトのなかには、在留資格手続きや日本で働くために必要な支援を代行しているところも多くあります。
支援をすべて代行してもらえれば、紹介された人材を即戦力としてすぐに迎えられるでしょう。

3:大手求人サイトを利用する

外国人エンジニアの採用には、大手求人サイトを利用する方法もあります。
国内外を含めて幅広い人材を募集する場合におすすめです。

ただし、外国人専門ではないので外国人エンジニアの登録者は少ない可能性があります。

4:外国人材派遣会社を利用する

外国人派遣会社を利用すると、採用する企業側の負担を軽減させられます。

・日本語でのコミュニケーションリスクを軽減
・希望条件のミスマッチを軽減

派遣会社は、派遣先の企業で行う業務に適した人材を派遣してくれます。
業務に必要な日本語のレベルを派遣会社へ事前に伝えておけば、その条件にあった人材を派遣してもらえるでしょう。

また、採用後に互いの希望条件のミスマッチが発覚した場合、契約期間を更新しないことも可能です。
契約期間を更新しなければ、条件に合う新たな人材の派遣依頼もできます。

5:自社で採用ページを作成する

自社で採用ページを作成し、外国人エンジニアを採用するのもひとつの方法です。
求人サイトを利用した場合、掲載コストがかかります。
自社サイトの求人ページであれば、掲載コストは必要ありません。

とはいえ、自社サイトの場合、就職希望者自ら採用ページへアクセスしてもらう必要があります。
期待どおりの結果が出るページに仕上げるには、制作コストが発生してしまうでしょう。

アクセスしてもらえるようなページが制作できるまでに、ある程度の期間とコストが必要なことも把握しておきましょう。

まとめ

日本国内ではエンジニアが不足しており、海外の人材を雇用して人手不足をカバーする必要があります。
外国人エンジニアはモチベーションが高く、経験豊富で日本語を話せる人材も多いでしょう。

ただし、採用する際はデメリット(手続きやコミュニケーションの問題)があることも忘れてはいけません。
デメリットの解消には、WORK JAPANのような外国人求人媒体の利用も検討しましょう。

求人媒体を利用する際は、「インド工科大学卒などのスーパーエンジニア採用」といった特殊なニーズでないのであれば、国内に入国済みのエンジニア採用がおすすめです。
入国済みのエンジニアは国内に生活基盤ができているので、すぐに就労開始できます。

また、ある程度のエンジニア経験がある・一定の開発言語知識を持つ人材を幅広く集めたい場合も、WORK JAPANのようなサービスがおすすめです。
WORK JAPANは10万人の外国人が登録しており、人文ビザを保有するエンジニア経験者も登録している求人媒体です。
外国人留学生をインターンとして採用でき、能力の高い人や貢献する人がいれば正社員への転向もできます。
外国人エンジニアの採用を検討されている場合は、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。